その他｜社長コラム | 東京駅・茅場町・八丁堀の賃貸事務所・賃貸オフィスのことならオフィスランディック株式会社

＜2023.9.1記＞
かつては大手不動産会社（A社）の様々な部門で管理職を務めた経験のあるB氏がこのところ世間を騒がせている中古車販売大手の悪行（BM事件）についての思うところを語ってくれた。彼の所見によれば、その昔は不動産業界における大手仲介会社でさえも類似の道を外れた営業手法がまかり通っていたらしい。

＜2023.8.17記＞
ある「性格分析」の基本的な考え方を紹介したい。不動産業においては、チーム編成やクレーム対応に役立つと思う。また、その性格の組み合わせの良し悪しや適性を理解しておけば、私生活においても「この人とは妙に気が合うな」とか、「この人とは生理的に合わない」といったその理由が何であるかに気付くかもしれない。

＜2023.6.14記＞
今回のコラムは「畳」について。折しも読者コラムニストのカッパさんに寄稿№41（別府たより）の冒頭で藺草（イグサ=畳の材料）に纏わる知識をご披露頂いている。

＜2023.5.15記＞
先日、TV番組で波瀾万丈の半生を送るチンパンジーの特集をやっていた。彼女の名は「マツコ」という。ワシントン条約が批准され、絶滅危惧種として輸入が禁じられる直前の1979年10月に推定1歳半で来日。4歳からは静岡県の水族館でイルカの水中ロデオショーに騎手として出演、たいそうな人気者だったそうである。

＜2023.5.2記＞
大谷翔平選手の「二刀流」を世界中の野球ファンが賞賛している。彼は「賞賛されている」というよりも「愛されている」と言った方が的確な表現かもしれない。彼が多くの人に愛されるのは、少年のような純粋さをもって野球を楽しんでいるように見えるからではないだろうか。職業野球の常識を超越したエースで四番（級）の大活躍は少年漫画さながらだ。敵陣でさえ尊敬の眼差しで見ている。対戦投手が彼に際どい危険球を投げようものなら球場全体がブーイングの嵐だ。「日本の宝」では無く、もはや「野球界の宝」、「世界の宝」ということなのだろう。

＜2023.4.13記＞
「応援したいアーティストがいる。日本橋の画廊で個展を開こうと思ったが資金難で上手くいかなかった・・・。」それは落胆するカッパさん（読者コラム№29参照）が溢した些細な嘆きから生まれた。「それ」というのは当社ホームページ内の新設コンテンツ「芸術広場」のことであり、カッパさんが推すアーティストとは、大分県の別府を拠点とする若き新進気鋭の芸術家「MAKEYさん」のことである。その特設ページにてそのプロフィールや作風をご確認頂き、少しでもご興味をお持ち頂けたならば、当社事務所にて是非実物をご見学頂きたい。アーティストを応援する意味でもお買い上げ頂けると尚嬉しい。

＜2023.4.1記＞
当社の主要営業エリアである東京都中央区においては、目と鼻の先とも言える至近距離の引越しであっても電話番号（NTT固定電話）が変わってしまうことがある。

＜2023.3.15記＞
投資用不動産や単身用のコンパクトタイプの住戸と異なり、ファミリータイプのお住まい探しをする子育て世代は学区を重視する傾向がある。親の都合で子供に転校を強いること（親しくなったお友達との離別）は避けたいだろうし、（評判の良い）○○小学校に通わせたい、といった教育的な志向はその家庭の絶対的自由であって第三者不可侵の信条とも言える。それについて本当の意味で意見できるのはそのご夫婦各々のご両親くらいなものだろう。よって、学区が予算や広さ・間取りと同レベルの決め手になることも珍しくない。

＜2023.1.4記＞
不動産について語るべき本コラム欄で忌まわしき「戦争」を取り上げることなど好ましいことではない。ましてや本年度初回のコラムである。本来は仕事始めに相応しい明るく前向きな話題にしたかった。しかしながら、長期化するロシアの「ウクライナ侵攻」の惨状を毎日のように報道で見聞きしていながら、我社のメッセンジャーたるコラムニストが「見ざる・言わざる・聞かざる」といった我関せずの冷めた態度の沈黙をこれ以上守り続けるわけにもいかない。かと言って国際政治絡みの複雑な問題でもあるから、

＜2022.10.1記＞
今回は不動産業に携わる若手営業マン向けの些細なアドバイスで初級編。業界歴30年超、還暦近くの私（58才）ではあるが、ベテラン営業マンにまで説教じみたアドバイスをするつもりなど無い。既に当り前のこととして実践していることだろうし、上から目線の助言など疎ましく思われるに違いないから。

＜2020.6.15記＞
昭和の終わりから平成の初めの頃、不動産（仲介）会社の新入社員は、「（営業職は、）年収の５倍を稼げ！」と発破を掛けられたものである。

＜2020.4.1記＞
我が国の法律では、ペット（犬・猫等）は、基本的に飼い主が「所有」する「物」である。よって、ペットが傷つけられたとしても、刑法第２６１条「器物損壊罪」で加害者に罪を問うことになる。但し、動物を「命あるもの」と記す「動物愛護法」を適用し、「動物殺傷罪・動物虐待罪」として刑事責任を問うこともでき、厳罰化傾向にあるのが、せめてもの救いである。